そうそう、こんな記事もありました。
去年の年初は、投機の対象として仮想通貨が盛り上がりましたね。大きな声ではいえませんが、わたしもこの波に乗ろうとして損をしたクチです。当時、なにやら皆がこの仮想通貨に浮足立っている時に、「そもそも論」を展開した記事、ふと一瞬、われに返った覚えがあります。以下、備忘として引いておきます。
仮想通貨を生かす道
（朝日新聞 2018年2/22 経済気象台）
仮想通貨の巨額流出事件が起こり、金融当局の規制、監督問題が改めて問われている。もちろん金融取引で、公正や安全の確保をめざす当局の行動に異論はない。しかし、ここではそもそも論を問いたい。この程度の規制でよいのか、さらには現在の仮想通貨が 「貨幣」の要件を備えているのかという抜本的な問題である。
大学の経済学では、金融論の初歩として貨幣の機能を学ぶ。価値尺度、交換手段、蓄蔵手段の三つである。おそらくこれは古典派経済学の時代から現代まで、数百年にわたり説かれている機能である。デジタル時代の革新的通貨といえども、これら機能は無視できない。しかも三つの順番が大切だ。
日常生活で貨幣は、モノを買う交換手段や資産として蓄積する蓄蔵手段が主たる機能だ。だが、根本には価値尺度機能がある。だから通貨当局は、貨幣価値の下落であるインフレや貨幣価値の上昇であるデフレに細心の注意を払うのである。
初期の明治政府は、多数の国立銀行が発行した私的銀行券が悪性インフレを生じさせたことを受け、価値の管理可能な日本銀行券に統一した経緯がある。
仮想通貨の貨幣としての資格も、現在その魅力として選好されていることとは別に、価値尺度機能が安定しているかどうかにあるのではないか。だが蓄蔵手段のみ注目され、投機の横行で価値の大幅な増大＝デフレや、大幅な低下＝インフレが短期間に生じている。本来の為替市場にも乱高下はあるが、それとは質も量も異なる。
公私は問わないが、仮想通貨の価値を安定させる機関の存在こそ、デジタル時代にふさわしい通貨の革新につながると強く主張したい。 （龍）
執筆者はまたもや「龍」。
この方、わたしと波が合うなあ。繰り返しますが、「龍」ですがわたしとはまったく関係ありません。
2019年、仮想通貨はどうなるのか。断片的なニュースでは、リップルが有望だとかささやかれていますが……まあ、わかりませんよね。とりあえず、呼び名は仮想通貨から「暗号資産」に変わりそうですが。
